受講サポート

突然の欠席にも対応できる「クラス振替受講制度」、担当講師や教務スタッフがアドバイスしてくれる「作品制作サポート」、PC 設備や周辺機材を3 年間無料で利用できる「フリートレーニング制度」、一度受講したコースをもう一度受講できる「再受講制度」(条件有り)、ソフトウェアを特別価格で購入できる「アカデミック版の提供」など、東京デザインプレックス研究所では多彩な受講サポートを行っている。また、本校のコースは「経産省第四次産業革命スキル習得講座」「厚労省教育訓練指定講座」に認定されている。

クラス振替受講制度

突然の残業や体調不良などで授業を欠席しなければならない場合、その日と同一内容の授業を他クラスに振り替えることができます。東京デザインプレックス研究所は、クラス制ライブ授業であるが、カリキュラムが体系化されているためクラス振替が可能です。

フリートレーニング制度

自習(予習・復習)や作品制作などで、教室のPCを無料で利用できる制度。その際に、プリンタやスキャナなど周辺機器やインターネットも利用可能。受講修了後も入学後3年間は継続して利用可能。平日昼間はもとより、夜間や土日も教室を開放しています。

再受講制度

一度受講した教科をもう一度受講できる制度。在籍するクラスの出席率80%以上なら誰でも利用できます。納得いくまで受講できるため、自分のイメージどおりの到達レベルで修了できます。※再受講料は教科により特別価格を設定。詳細は要確認。

事前学習サポート

東京デザインプレックス研究所に早期申込された場合(開講までの期間がある場合)、事前学習プログラムやプレックスプログラムを受講できます。事前学習プログラムの内容は、専攻や申込時期により異なりますので、詳細は個別カウンセリングでご確認ください。

作品制作サポート

本校では業界ニーズを熟知した講師や教務スタッフが、就職活動で最も重要となる「オリジナル作品」のアドバイスを実施。作品制作の技術的アドバイスから、プレゼン方法、企業に合わせた提出作品の選定まで、在学中だけでなく修了後も実施しています。

アカデミック版の提供

東京デザインプレックス研究所の受講生は、各ソフトウェア会社で提供している教育機関向けソフトウェアパッケージを格安で購入できます。自宅でPC制作環境を完備させたい場合などに役立ちます。※購入できるアカデミック製品や価格の詳細は要確認。

経産産業省 第四次産業革命スキル習得講座

東京デザインプレックス研究所3専攻が、デザイン分野としては国内で初めて「経済産業省 第四次産業革命スキル習得講座(2024年4月より)」に認定されました。第四次産業革命スキル習得講座は、将来の成長が見込まれ、雇用創出に貢献する分野において、社会人が高度な専門性を身につけてキャリアアップを図る、専門的かつ実践的な講座です。※2024年10月段階で、本校の6専攻が第四次産業革命スキル習得講座に認定されています。

厚生労働省 教育訓練指定講座

東京デザインプレックス研究所の多くのコースが「厚生労働省 教育訓練指定講座」に認定されています。就業者または就業経験者の方で教育訓練給付の支給要件を満たしている方は、国から学費の一部が給付されます。専門実践指定講座は学費の80%(最大64万円)/特定一般指定講座は学費の50%(最大25万円)/一般指定講座は学費の20%(最大10万円)が給付されます。※給付条件など詳細は教育給付ガイド参照。

認定校

東京デザインプレックス研究所は「デザイン×ITのスキルを兼ね備えたハイブリット人材の育成」「オープンテクノロジーのマーケット活性化への貢献」を目的に、2021年に「LPI-Japan」とパートナー契約を締結。また、デザイン分野で重要なソフトウェアを提供する「Adobe」「Autodesk」「Vectorworks Japan」などのベンダー企業や、各種資格試験の認定校となっている。その他、理念や研究テーマが共通する「ヒューマンインタフェース学会」「人間中心設計推進機構」「日本グラフィックデザイナー協会」などの賛助会員として活動を行っている。

LPI-JAPAN Business Partner

LPI-JAPANビジネスパートナー

東京デザインプレックス研究所とLPI-Japanは「デザイン×ITのスキルを兼ね備えたハイブリットな人材育成」「オープンテクノロジーのマーケット活性化への貢献」を目的に、2021年にビジネスパートナーを締結。次世代のデザイナーに向けた最新のIT技術の教育に取り組んでいきます。

LPI-JAPAN

LPI-Japanは、日本でのLinuxの技術力認定試験の普及とITプロフェッショナルの育成のため2000年7月に設立され、現在は対象を広げOSSのデータベースソフトウェア、クラウドソフトウェアであるCloudStackやOpenStack、更にはHTML5のプロフェッショナルのための認定試験を実施するNPO法人です。LPI-JapanではIT技術者が継続的成長を遂げるために重要な技術の認定を展開し、技術者の成長を支援しています。

LPI-JAPANの社会貢献

LPI-Japanは、認定試験の提供を通じて企業、行政、公共、医療、流通など社会の様々な場におけるオープンテクノロジーの利活用を推進し、より良い社会の発展に貢献してきました。LPI-Japanが認定した延べ13万人にも及ぶ技術者が保有する認定価値の正当性を担保し、安心して認定を取得できる環境と、安心して認定者を雇用できる環境を維持するために、LPI-Japanは問題漏洩の防止、試験開発サイクルの適正化、品質向上に取り組み続けています。

LPI-JAPAN HTML5

LPI-Japan HTML5アカデミック認定校

東京デザインプレックス研究所は、LPI-Japanが独自に定めた学習環境基準をクリアし、HTML5プロフェッショナル認定の取得を目指す受験者に質の高い教育を提供する教育機関として認定されています。

HTML5プロフェッショナル認定試験

LPI-Japanが、HTML5、CSS3、JavaScriptなど最新のマークアップに関する技術力と知識を、公平かつ厳正に、中立的な立場で認定する試験です。マルチデバイスに対応したWebコンテンツ制作の基礎の実力を測るLevel.1と、システム間連携や最新のマルチメディア技術に対応したWebアプリケーションや動的Webコンテンツの開発・設計の能力を認定するLevel.2で構成されています。

鈴木敦夫 LPI-JAPAN 理事長 鈴木敦夫Atsuo Suzuki

インターネットとIT技術の発展により、人々は場所の制約を飛び越え、世界中の人が交り、影響し合える仮想的な空間が生まれ、世界中のIT技術者が協力してオープンに開発するオープンテクノロジーが発展しました。このオープンに共創していくという考え方は、自動車のITシステム基盤、電力融通の基盤、SFX映画作成基盤など様々な事業分野で広まってきており、オープンテクノロジーによるIT基盤が社会の進化を加速させています。
こういった中、IT技術が作り出す空間と現実空間の人との橋渡しをどうデザインしていくかという視点が重要になって来ており、IT技術者のシステム設計としてのデザイン力とユーザインターフェースとしてのデザイナーのデザイン力が欠かせないものとなっています。
デザイナーの皆さんが、様々な表現を可能とするWeb技術はもちろん、それを支えるIT技術の仕組みを理解することで、現実空間と仮想空間を結び付け新たなインパクトを与えられるデザインを生み出すことが可能になります。
つまり、これからデザイナーを目指す方々にとってのキーワードは「デザイン×IT」です。皆さんがIT技術を使いこなせるデザイナーとして成長し、輝き続けることを願っています。

  • Adobe SCHOOL PARTNER

    Adobeゴールドスクールパートナー

    東京デザインプレックス研究所は、Adobeゴールドスクールパートナーに認定されている。Adobeゴールドスクールパートナーは、通学コースに在籍する受講生に特別価格でアドビ製品を提供することが認められている。

    Adobe(アドビ)

    Adobeはクリエイティブアプリ(Photoshop、Illustrator、InDesign、Premiere、After Effectsなど)を開発・販売する米国の世界的企業である。「世界を動かすデジタル体験を」をミッションに掲げ、Adobe Creative Cloud / Adobe Document Cloud / Adobe Experience Cloudの3つのクラウドサービスで優れた顧客体験の提供を支援している。

  • AUTODESK Authorized Training Center

    Autodesk認定校

    東京デザインプレックス研究所は、Autodesk認定校(Autodesk Authorized Training Center)である。Autodesk社の認定基準(Autodesk製品の教育実績、PC教室の設備と環境、講師の指導レベルなどの諸条件)を全て満たしている。

    Autodesk

    Autodesk社はデザインソフトウェア(AutoCAD、3ds Max、Maya、Inventor、Alias、Socialcam、Fusion360、Revitなど)を開発・販売する米国の世界的企業である。建築、製造、メディア&エンターテインメント産業を中心に、多岐に渡るユーザーがアイデアの具現化や視覚化、シミュレーションにAutodesk社のソフトウェアを使用している。

  • VECTORWORKS A NEMETSCHEK COMPANY

    Vectorworks認定校

    東京デザインプレックス研究所は、空間デザイン・建築・インテリア業界で圧倒的シェアを誇るVectorworksの認定校である。Vectorworksライセンスの無償提供やVectorworks操作技能認定試験の優遇など受講生特典も充実している。

    ベクターワークスジャパン(株)

    ベクターワークスジャパンは、米国Vectorworks社が開発する「Vectorworks」の日本での総販売元である。国内のデザイン教育機関を積極的に支援しており、2008年には教育支援プログラム「OASIS」を発足した。その他、Vectorworksのイベント運営や資格認定試験の主催など多彩なアプローチでVectorworksの普及活動に注力している。

  • Human Interface Society

    ヒューマンインタフェース学会 賛助会員

    東京デザインプレックス研究所は、ヒューマンインタフェース学会の賛助会員である。デザイン教育においてヒューマンインタフェースの思考や技術は重要であると捉え、ヒューマンインタフェース技術と学術の発展に貢献している。

    ヒューマンインタフェース学会

    ヒューマンインタフェース学会は、学際的で開かれた学術組織として様々な研究・活動を行っている。ヒューマンインタフェースとは、人と技術の関わりを対象に、その技術の設計・実現・評価、そして、これを利用する人の生理・認知・心理・文化・社会的視点からの科学、及び、これらを取り巻く主要な事象を扱う学問分野である。

  • JAGDA

    (公社)日本グラフィックデザイナー協会 賛助会員

    東京デザインプレックス研究所は、日本グラフィックデザイナー協会(JAGDA)の会員として、グラフィックデザイナーの育成に貢献。JAGDAは、日本全国に約3,000名の会員を擁する日本で唯一のグラフィックデザイナーの組織である。

    JAGDA

    JAGDAは故・亀倉雄策氏らを中心に1978年に設立された日本で唯一のグラフィックデザイナーの全国組織である。「グラフィックデザインの力を通じてコミュニケーション環境の質的向上に寄与する」というヴィジョンのもと多彩な活動を行っている。さらに今後は、領域も国境も超えたダイナミックなデザイナーの活躍を支援していく。

  • HCD

    人間中心設計推進機構 賛助会員

    東京デザインプレックス研究所は、人間中心設計推進機構(HCD-Net)の賛助会員である。UX/UI専攻、UXリサーチ専攻、UXデジタルプロダクトデザイン専攻において、人間中心設計のプロセスを取り入れたカリキュラムを編成している。

    人間中心設計推進機構(HCD-Net)

    人間中心設計推進機構(HCD-Net)は、人間中心設計(Human Centered Design)の実務家・研究者・認定専門家などの活動をベースに、産・官・学を横断的につなぐ役割を担う。研究分野、認定活動、ビジネス支援、広報社会化、教育活動の5つの領域を設けて活動を行っており、広く公益の増進に寄与することを目的とした団体である。

  • CERTIFY

    サーティファイ認定試験会場校

    東京デザインプレックス研究所は、サーティファイ認定試験会場校として、Webクリエイター能力認定試験、Illustratorクリエイター能力認定試験、Photoshopクリエイター能力認定試験などに対応しており、資格取得が可能である。

    サーティファイ

    1983年設立から40年に及び、現場が求めるスキルを習得するための指標として、情報処理技術者能力認定試験をはじめとする認定試験の開発・主催を行う。7分野28種の試験は、認定試験を活用する企業・団体から大学・専門学校などの教育機関まで幅広く支持を集めており、2023年3月段階の累計受験者数は360万人超となっている。

  • JTOCS

    商業施設士資格認定校

    当校の商業施設関連課程は、公益社団法人商業施設技術団体連合会より商業施設資格認定校とされている。また、商業施設士補資格取得は、本校の商業施設関連課程+商業施設士補資格講習会を受講修了することで資格取得が可能である。

    商業施設士資格試験

    商業施設士は、あらゆる商業施設のイメージ構成、空間構成等を企画し、施設の中の販売設備や装飾、ディスプレイ等を設計し、それらの構成の設計・工事監理まで行う資格である。審査が必要な上位資格「マイスター商業施設士」「シニア商業施設士」と、商業施設士の予備軍的位置づけとなる「商業施設士補」資格がある。